ウェブサイト制作とは？作ることは「目的」ではない
ウェブサイト制作とは、あくまで手段であり、目的ではありません。しかし多くの人々がウェブサイトを構築する際に、制作プロセスそのものに注目し（特に価格やデザインをどうするのか）、「手段」としてのウェブサイト制作が、良いウェブサイトを作るためという「目的」になってしまうことがあります。
ウェブサイト制作で重要なのは、ウェブサイトが果たすべき役割や目的を明確にすることです。
ウェブサイト制作の目的は多岐にわたります。例えば、企業のオンラインプレゼンスの構築※1やブランドイメージの向上、製品やサービスの情報提供と販促活動の支援、個人のポートフォリオや経歴の展示、イベントやセミナーの告知などです。これらの目的を達成するためにウェブサイトを制作します。
ウェブサイト制作において目的を見失わないようにするには、「作ったうえでどうしたいのか」を事前に明確にしておく必要があります。そのため、制作においては以下のポイントに留意することが重要です。
オンラインプレゼンスとは？
オンラインプレゼンスとは、Web上での会社や個人の存在感のことです。Web上での認知度のことを意味します。
訪問者（ユーザー）を意識する
ビジネスはまず、顧客ありきで成立します。お客さまが求める製品や、サービスがあってこその価値提供です。
そのため、ウェブサイトを使って情報発信する際は、お客さまとなるターゲットが、どのような製品やサービスを求め、どのような品質のものを求めているのかを意識することが重要です。
また、実際にウェブサイトにアクセスした際に、わかりやすく、使いやすい形でページが整理されているかどうかも大切なポイントになります。
配色やデザイン、レイアウトなども工夫します。キラーコンテンツとなるキャンペーンやプロモーション情報を用意したり、お客さまにとって役に立つページにしていくことが大切です。
ウェブサイト制作のゴールを意識する
ウェブサイト制作の「ゴール」は、目的によってさまざまです。
目的が何であるかによって、何をするべきかも変わります。例えば、「集客」が目的であれば、ウェブサイトへのアクセス数や、訪問してもらう回数を増やし、より多くの人にページを閲覧してもらう必要があります。
また、「ブランディング」であれば、印象良く美しいホームページを用意し、感性にふれるようなライティングや写真、動画などを配置するなどの工夫が必要です。
目的をハッキリさせることによって、どういったアプローチが効果的か、マーケティングをどう活用するか等の戦略的思考にもつながります。「やりたいこと=目的」ですので、事前に専門家に相談して、情報を集めてみるのも効果的です。
以下の章では、目的別にそれぞれの課題に向け、どのようなアプローチが効果的かについて解説します。
ウェブサイトから集客するには？
ウェブサイトを使って「集客（アクセス数）」をアップさせるためには、WEBマーケティングに取り組む必要があります。
問い合わせ件数を増やしたい
ウェブサイトからの「問い合わせ」を増やすためには、ユーザーに「何の商品やサービスを売っているのか？」を詳しく知ってもらうところから始まります。
ウェブサイトの「問い合わせフォーム」や「問い合わせ電話番号」をゴールに設定し、そのゴールまでの「導線設計（入口から出口までの設計）」を行うことで、最終的なユーザーからの反応が「お問い合わせ」という形につながります。
導線を見直すには、「掲載している商品やサービスが、ユーザーにとって欲しいと思う内容になっているか？」を確認します。いきなり高額な商品やサービスを販売するよりも、「無料の●●」「資料請求」のような、ユーザーにとって求めやすい商材を掲載しておくのも1つの方法です。
販売している商品やサービスが「BtoB向け」なのか「BtoC向け」なのかによっても、考え方が変わってきます。まずは、実際にお問い合わせにつながった自社のケースを参考に、売れ筋商品などを目に付く場所に配置するなどの工夫をして、トライアンドエラーを繰り返します。
対象となるユーザーをもっと深く細かく分析し、「より具体的にしていく」ことで、相手の求める情報を意識したウェブサイトを作ることができるようになります。
詳細は、お客さまになる対象（ペルソナ）は誰かを考えるも参照してください。
店舗に来店してもらう人数を増やしたい
飲食店や美容室、ネイルサロン、エステサロン、マッサージ店等、ユーザーが来店予約を行い、サービスを利用するビジネスの場合、自社のウェブサイトとは別の方法で来店してもらう方が簡単です。
いくつかの方法がありますが、「ホットペッパー」「食べログ」などの、すでに会員数が多い集合サイトに登録を行い、集客を行います。
理由としては、多くの一般客は「集合サイト」を使って、目的の日時やサービス内容に合わせた「お店」を探すことが多く、常連客であっても、便利な予約システムが利用できる集合サイトを利用するケースが多いためです。
また、集合サイトへの登録とは別に、自社のウェブサイトやSNSを用意し、「ブランディング」や「テイクアウト」「通販」などを同時に始めることで、より広い層へアプローチを行うことも可能になります。
さらに、Google Businessに登録を行い、GoogleMap上に掲載しておくことも大切です。（MEO対策といいます）
近場でサービスを探しているユーザーは、「現在地から近いお店」を対象に検索をかけるため、GoogleMapでの表示がされないと、店舗を認識してもらえなくなってしまう可能性があります。
入口を沢山用意することによって、認知してもらい、予約につなげることができるようになります。また、「口コミ」が掲載されているページの場合、口コミの評価も非常に重要になります。
イベント参加者を募集したい
定期的なイベントや、セミナー開催、フェスなどの参加者を募集したい時にも、ウェブサイトは便利です。イベント開催は、開催日時が決まっているため、できるだけ早く情報公開し、できるだけ多くの人（参加可能な人）に向けて情報を拡散していくことが大切です。
コロナ禍をきっかけに、オンラインでのイベント開催も増加傾向にあります。参加者を募集するためのサービスも増えているため、探してみて利用してみると良いでしょう。SNSを上手に活用することも良い方法です。
SNSを活用する場合、普段からフォロワーを集め、イベント告知した際に一定の人が集まってくれるように普段からアカウント運用を行っておきましょう。
ウェブサイトから認知度を高めるには？
会社の知名度やブランド力を高めたい
企業の知名度を上げるには、マスメディアによる情報配信（TVCM、新聞、ニュースメディア、プレスリリース）が1番信頼度が高く、認知度につながりやすくなります。
しかし、マスメディアから取材を受けるには、独自性の強いコンテンツを持っていたり、社会貢献活動をして認められたり、多額の広告費用を払うなど、障壁が高い活動でもあります。
企業自身で認知度を高める活動を行うためには、ブランディングを意識し中長期的な目線を持って情報発信を行っていきます。
まずは、相手に覚えてもらうことが大切ですので、「名刺」「カタログ」「ウェブサイト」などの自社の営業ツールを見直したり、SNSのプロフィールをしっかり作って情報発信することが大切です。
詳細は、コーポレートサイトも参照してください。
特定の商品の知名度やファンを増やしたい
特定の商品を販売し、その商品に対する知名度を上げたい場合は、その商品に特化して認知度を広める活動をする必要があります。
大手企業では芸能人やインフルエンサーなどを使って、商品の魅力をPRすることが良くありますが、最近ではTVなどのマスメディアよりも、SNSの方が人を集めやすいため、YoutubeやInstagramなどを活用したSNSでのPRが有効です。
例えば、皮製品や手作りのアクセサリー、OEMの化粧品や洋服、野菜やお米など、商品をブランド化して販売し、付加価値を増やしながらファンを集めていきます。
その商品を製品化するまでの流れや想い、実際に製品化して届けるまでのストーリーを丁寧にコンテンツ化すると、商品の世界観が見えやすく、共感力を持ちやすくなります。
ウェブサイトで商品を直接販売するには？
ネットショップを立ち上げてオンライン店舗運営する
商品をインターネット上で直接販売するには、ECサイトを用意します。ECサイトを作る前に、商品の仕入れ・在庫管理・受注管理・発送・アフターフォローなど、一連の業務フローが発生することも洗い出した上で、どういったオペレーション（業務フロー）で販売を行うかの検討も必要です。
さらに、ECサイト単独ではSEO対策でしかアクセス数を増やすことができないため、他にも入口を用意してECサイトで商品を購入してもらうための導線設計を行うことも重要です。
自社で全てを対応することが難しい場合、「楽天」や「Yahoo!」などのショッピングモールに出店し、ショッピングモールの内部で売上を伸ばせるように対応を行うことも1つの方法です。オークションサイトと組み合わせたり、SNSを活用したプロモーションのアイデアもあります。
また、割引チケットやクーポンを配布したり、リピーターを増やすための施策を実施するなどの実作業も多いため、対応できる人員と時間、運用にかかる費用も検討しておく必要があります。
詳細は、ECサイト（ネット通販サイト）も参照してください。
情報やデータなどの無形のものを販売する
写真や漫画、小説、動画、音楽、ソフトウェア等のデータを販売すにはオンライン販売が一般的です。データにはすべて著作権があり、ダウンロードしたものは、著作権保護されていないと、転売や転載が起こる可能性もあります。
WEB3時代になると、NFTによって、著作権の版権元にも売上のインセンティブが発生したり、どういった形で所有者が移転したのかのログを追えるようになる仕組みがありますが、2023年現在、まだそこまで具体的に世の中に広がっていない状況です。
将来的には、NFTクリエイターとして、データ販売が大きなビジネスの主流になる時代もくるかもしれません。
ウェブサイトから人材を集めるには？
求人活動を行う際にも、ウェブサイトは広い範囲に告知を行うことができます。特に若い世代をターゲットにしている場合、SNSを活用した情報発信は拡散力が高く有効な手段になります。
新卒や中途採用の募集したい
オンラインでリクルートを行うためには、集合サイトに登録をしたり、SNSを使って、自社サイトに誘導しエントリーしてもらう方法が一般的です。
場合によっては、就活イベントなどのイベントに参加したり、indeedやマイナビなどの大手求人サイトに登録を行って、そこから求人を行う方法もあります。
PRの方法としては、求職者側に「どういった会社で、働くことで得られるプロフィット、将来像」を見せていくことです。簡易的なリクルートだけであれば、自社のウェブサイトに福利厚生や給与条件などの情報を掲載しておくだけでも、現在求人を行っている企業だと知ってもらうことができます。
詳細は、求人サイトも参照してください。
WEBサービスを開発するには？
「WEBサービス」は、インターネット上で利用することができる、ありとあらゆるサービスの総称です。例えば、ニュースサイト、キュレーションサイト（集合サイト）、マッチングサイト、比較・ランキングサイト、オンラインゲームなど、あらゆるサービスのことをいいます。
WEB上でサービスを展開し、収益をあげることを想定して立ち上げます。サービス開発には予算と開発期間が必要ですが、個人でも開発が可能で、うまく発展すれば大きな事業に発展するところが特徴です。
サービス開発は、アイデアから始まり、戦略設計やマーケティングが必要になります。参入障壁が低い分野は競合も多く、具体的な数字（利益）につながらない場合、時間と費用だけかけて終わってしまう可能性もあります。
詳細は、WEBサービス開発も参照してください。
